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メンタルヘルス疾患のリスクと対策の利益

企業におけるメンタルヘルス不調には次のような様々なリスクや生産性の低下をもたらします。

  • 疾患による能率低下が招く生産性の低下
  • ヒヤリハット・ミストラブルの増加
  • 長期休職による生産性の低下
  • 人事・健康管理担当者の負担の急増
  • 各部署の管理監督者のストレス増加
  • 生産性が低下する分を補う負担の上乗せ
  • 人材減少による業務調整の負担増加
  • 優秀な人材の喪失
  • 安全配慮義務違反、労働災害認定など訴訟などのリスク増加
  • 企業モラル・企業ブランドイメージの低下

このようにメンタルヘルス問題は健康問題の枠を超えた、大きな経営リスクであることがお分かり頂けると思います。
メンタルヘルス対策に具体的に取り組まず、放置という形で日常の企業活動を継続していますと、大勢のメンタルヘルス不調者が発生し、より多くの有形無形の損害を被る可能性は非常に高いと考えられます。

実際の損失金額については、厚生労働省の調査で日本国内の精神障害による欠勤の労働損失だけでも9468億9400万円にものぼると試算されています。

日本国内の精神障害による欠勤の労働損失

厚生労働省:「うつ病を中心としたこころの健康障害をもつ労働者の職場復帰および職場適応支援方策に関する研究」より

また、個人ベースではうつ病の患者1名あたり「欠勤、出勤中の生産性の低下、医療費の支払い」で年間95万円程度の損失が発生するとした調査結果も報告されています。

しかし同時に、適切なメンタルヘルス対策を導入すると、生産性が向上し損失を半減する事ができた調査結果が報告されています。

メンタルヘルス問題は、単なるコストが掛かるだけのマイナスの対策ではなく、人材の成長、企業風土の醸成、企業の利益へとつなげていける前向きな対策であると言えます。

しかし、実際にどのような対策や、どのような手順で企業メンタルヘルス対策を行なえば良いのか?対策の立案実施にお困りのご担当者様も多いことと思います。

御社には何が必要なのか?
優先順位と予算面から専門スタッフがご提案させていただきます。

ひつじクリニックでは、以下のような個々のお悩みやニーズをお聞きし、エビデンス(医学的な根拠)や教育効果を考えたオーダーメードのメンタルヘルス対策をご提案させて頂きます。

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メンタルワクチン
メンタルワクチンは個人がインフルエンザのワクチン接種を行なうように、企業にメンタルヘルスについてのワクチン接種のような集中的な教育対策を行ない、一定期間に企業のメンタルヘルス対応力を向上させるプログラムです。

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